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概要


ハーグ条約を結んでから3年。誘拐した両親の勝利に終わる


奈良にある疎遠になっていた、4人の子どもが住んでいる妻の実家の側、ジェームズ・クックは孤独を感じながらバンに乗って待っていた。彼の妻が休暇中、子どもを連れて日本に帰って以来二度と戻って来なかったこの数年間で、すでに慣れてしまった感情。彼をひとり寂しくミネソタ州の家に置き去りにしたのだ。


「僕は酷く孤独でした」とクック氏は語る。


「子どもたちの部屋も2014年7月13日に出て行ってから、そのままです。僕の居場所は違いましたが、孤独は変わりませんでした」


同時に、道を挟んで向こう側にある彼の妻の実家では、彼がいない間に人生で最も重要な決断―子どもと共に暮らせるか否か―が下されようとしていた。日本と米国の間で2016年9月13日から幾度となく裁判所への申請や請願、決定が繰り返され、理論的にはついに、彼は自分の子どもたちを―9歳と14歳の双子―を引き取ることとなったのだ。


ハーグ条約での子の連れ去りを通して、クック氏は米国にある家に子どもたちを連れ戻すことが出来たのだ。その命は大阪府高裁によって告げられた。しかしながら、子どもたちの母親(名前は公表されていない)は、未だ子どもたちを引き渡すことに拒否の姿勢を見せており、事態は最終的な強制執行段階に向かっている。


前日、クック氏と日本まで同行していた彼の母親は、外務省機関であるJCAから派遣されたハーグ条約に関する問題を担う職員たちと顔合わせをし、奈良県地方裁判所にて、子どもたちを連れ戻す対策を練った。


「道や近隣の地図が、会議室の大きなテーブルの上に広げられていました」とクック氏は振り返る。「とてもよく計画を立てられているようで、もしかしたら成功するかもしれないという希望を抱きました」


クック氏と彼の母親は大阪にあるホテルを、午前5時25分の電車に間に合うよう、夜明け前に出発。弁護士が同行し、奈良県の学園前駅へと向かった。


待ち合わせ場所で、クック氏一行はJCA職員と落ち合うと、バンに乗って指示を待った。直後、クック氏の代理人を通し、奈良県裁判所職員たちが家に近付き、クック氏の妻が子どもたちと共に在宅であることを報せた。6時55分、彼らは建物の中へと入って行った。


クック氏が母親と共にバンの中で待っている間、道を下った場所にある妻の家には合計17人もの人が集結していた:クック氏の妻、4人の子どもたち、日本人の祖父母、2人の警察官、クック氏の代理人2人、JCA職員、JCAによって派遣された心理学者、奈良県裁判所の執行人および、大阪府米国領事館の職員2人。


午前8時頃、クック氏の代理人は子どもたちは混乱し、彼に会いたくないと言っていると報せた。その後クック氏の母親に会うことには賛同したため、クック氏はバンの中にひとり取り残されることとなった。


午前10時、クック氏の母親はまるでトラウマを受けたかのようなショックな表情で戻ってきたが、彼は未だ、ついに今度は自分が子どもたちに会う番がやってきたものだと確信していた。


「僕は興奮していましたから、心の準備をしていました。バンから出ようとしましたが、悲しい表情の代理人を見て止めました。彼女は、子どもたちはやはり僕に会いたがっていないと告げ、裁判所の職員はすでに執行を取り止めたと言いました。たった3時間、目と鼻の先に子どもたちはいたのです。衝撃的過ぎて、ただ席に座っていました



法律的な制限により、足枷を付けられる


国際的な子の連れ去りに置いて、子どもたちを連れ戻すために作られたハーグ条約に日本がサインをしてから3年。


外務省ハーグ条約室長はすぐさま、最初の2年でこういったケースの約90%が解決されていると指摘した。しかしこういったケースが一体どのようにして解決されているのかについては、判決が公開されていないため不明瞭であり、外務省は特定のケースについてコメントすることはないという。


外務省によれば、過去3年のうち、ハーグ条約の名のもとに、外国へと返される子どもたちは申請を受けた68個のうち、18が成功。更にその他12個が却下、19が子どもたちが帰らないという結果に落ち着くということになっている。つまりどういうことかと言うと、過去3年のうち、子どもを取り戻せる可能性はなんと30%以下だったということになる


外務省は最初の2年間で強制執行が行われたケースは2度ほどあったという。正確な数字は提出されなかったものの、強制執行により子の解放が達成されなかったケースは限られているとも付け足した。このような失敗した挑戦を元に、ハーグ条約室長は「我々はこれらのケースを監視し続け、必要な限りハーグ条約の実施を調査していきます」とメールによってか話した。


2016年の親による子の拉致に関する年次報告では、米国政府は「日本はハーグ条約の、子の連れ去りに関する義務を怠った」とまとめた。2015年上旬に日本で発行された返還命令のケースは年末まで解決されておらず、日本の返還命令執行に関するシステムには何らかの欠陥があるのではないかと懸念されている。


絆・チャイルド・ペアレント・リユニオンのディレクター、ブルース・ガーベッティ氏は、強制執行の失敗が起こるのは、公的機関に課される法的制限を考えると仕方のないことだと言う。


「彼らは…ハーグ条約に縛られた日本国内の法律に従っており、出来る限りのことは行っています。しかしながら、その権力は非常に限られているのです。親、あるいは子どもに任意で来てもらうしかないのです」と説明する。


「だから返還命令を実行するためには、誘拐者に頼まなければならないのです。尤もこれは裁判所からの命令ですが、それでもやはり“頼む”という形になってしまいます」


ハーグ条約を実行させる日本の権力を支持するために作られた国内法のもと、唯一許された接触は、子どもが自ら離れようとするのを引き止める親に対する抑制のため、法廷の廷吏のみに与えられたものだった。


昨年、法務大臣は諮問機関に対し、子どもの引渡しに関する法廷の命令について、特定の過程を落ち着けるため、民事執行法を調査するように依頼した。政府は翌年、委員会が出した結果を元に議案を提出する流れとなっている。


しかしながら、京都の同志社大法科大学院教授、コリンP.A.ジョーンズ氏は、これによって良い結果が得られるかを疑問に思っているとのこと。


「専門家たちは、このハーグ条約のために作られた執行の手順は、最終的には国内のケースにもスタンダードなものになるであろうと予測しているのだと思います。しかし私は、ハーグの返還命令は何の改善もしないと思っています」とジョーンズ氏は語る。


「重大な方針の変更を無くして―例えばコンプライアンスを無視して刑事裁判を始めるような―どのようにして子どもたちを精神的に、あるいは肉体的に傷付けずに子どもの所有権を移行するかということに関しての基本的な制限が常に考えられており、また、親が子どもたちを友好的に「人間の盾」として、司法手続きに抗うのです」



時間は誘拐犯側に

ガーベッティ氏は、誘拐といったケースにおいて、時間というものは非常に重要なファクターだと言う。この問題は子どもの返還する上で、日本の欠陥の中心となっている。


ハーグ条約は、「子どもたちがそれ以上彼らの居場所の外に置かれているという状況が良くないということで、判決には6週間を要している」と彼は言う。


カーベッティ氏は、ハーグ条約の返還命令に関する国際スタンダードは6週間というよりも6ヶ月に近いということもあるが、日本ではそれが更に長い―約18週間以上―子どもを愛し、新しい環境に馴染ませるだけの時間を与えてしまうことになるのだと言う。


ガーベッティ氏は、プロセスを引き出すための総会においての調停部分が、日本では過度に強調されていると話す。


「つまり、彼らの国内システムと同様に、彼らは平和的な解決法を見出そうとしているのです」と強く話す。「調停を好み、法廷で争うよりも両者合意での解決を望む」


ハーグ条約第13条では、加盟国が子どもの返還をしなくてもいい場合についての説明もある。例えば「子どもに精神的、肉体的害が生じるリスクがある場合、もしくは子どもを耐え難い状況に置くよな場合」だ。


ハーグ条約の事例を取り扱うための国内法を作るとき、日本の立法家たちは「13Bの重大な危険に関するカテゴリーを大幅に拡大させることを可能にする文書考え出し、代表者会議において実際コンプライアンス遵守をする必要はないのだと証明する抜け道をいくつも作り出してしまった」とガーベッティ氏は語る。「返還の“重大な危険性”はそもそも児童虐待の状況がある場合のためのものであり、精神的、あるいは肉体的に子どもを傷付けたというような証拠があった場合に、返還せずに済むというものです。新しい環境に慣れた人に言うということは、13Bの元来の目的とはされていません。それだけは間違いありません



片親引き離し症候群

9月15日、クック氏の事例が失敗した2日後、2度目の直接執行が妻の実家により行われた。


今回は、クック氏の2人の娘は学校行事のキャンプによって不在。しかしクック氏は、その日のうちに米国に子どもたちを連れ帰らないとの条件付きで家に上がることを許された。クック氏はどこかに隠れてしまっていて姿こそ見えなかったものの、遠くから2人の息子たちと話したと言う。


クック氏は少年たちは「もう自分たちの父親ではない」「知りたくない」と叫び、「僕たちがここで幸せに暮らしているのが分からないのか。これ以上何もいらない」と叫んだという。


クック氏は、片親引き離し症候群の典型的パターンとして、彼の妻とその家族が故意的にそのようにしたのだと信じている。


東京国際大学の臨床心理学教授、オダギリ ノリコ氏は、特定の事例に関してコメントすることは出来ないが、片親引き離し症候群を持つ両親の連れ去りというものの被害者である子どもたちのリスクは非常に高いと言い、12歳までの子どもたちは特に特に傷付きやすいのだと言う。


オダギリ氏は、この状態(彼女は「洗脳」と呼ぶ)は、子どもが強いられる状況だったり、連れ去った親の態度などにより進行するのだと話す。また、彼女はこれは子どもの意思を無視する行為であると付け足した。「子どもは経済的にも精神的にもその親に頼らなければ生きていけないので、選択肢がありません」とオダギリ氏は言う。「その片親が最高の親だと信じるようになり、そうしなければ生きてはいけないのです」と


オダギリ氏は、メンタルヘルスにおいて、大人になっても引き摺り得る、長くネガティブな影響を与えるものとして、これは児童虐待の一種だと言う。「成長すると人生の全貌が見えるようになり、子どもの時期に何が起こったのか理解するようになります」と話した。


クック氏の妻は、大阪にある米国領事館に4月7日までに子どもたちのパスポートを渡し、4月23日までに子どもたちをクック氏の保護下に置くというミネソタ州裁判所命令に背いた。クック氏は日本へと飛び、また子どもたちと一緒になれるという希望を胸に領事館に赴いた。しかし再度、彼はひとり取り残されたのだ。


クック氏は、彼が米国にて子どもたちを支援するだけの方法に欠けているということを念頭に置いた大阪府高裁によって2月に下された決定は、彼に与えられた子どもたちを取り返せるという審判を覆すものとして、訴えている。彼は法廷により、この嘆願を日本の最高裁判所まで持っていくことを許され、現在はこの議論において準備中である。


「私は愛情深い親であり、諦めないし、手渡さない、子どもを操作したりなどしないし、更に子どもたちに人権があるということは認識しているのです」と彼は語る。「子どもたちは物ではありません。子どもたちは両親を愛し、片親に否定されたとき、子どもたちの一部は死ぬのです」


クック氏の妻には何度か電話での連絡を試みたが繋がらず、メールに対しても返答はなかった。彼女の弁護士、カミカワ トモコ氏を通しての連絡も図った。カミカワ氏はコメントを拒否し、クライアントとの連絡を繋ぐわけにはいかないと話した。



遠方からの愛

ポール・ハルトン氏の子どもたちは2014年、日本人の元妻により、離婚1年後英国から日本へと連れ去られた。3人の子どもたちの二重管理は、離婚調停中、英国の法廷にて評されることとなった。


法廷はまた、子どもたちは英国に住むべきであると明記し、母親には、ハーグ条約が国によって実行されるまで子どもたちを日本へと連れ帰ることは禁止する旨を公表。日本は2014年4月1日条約に同意し、同年8月には子どもたちが連れ去られた。2015年3月31日には、大阪府家裁がハーグ条約のもと、子どもたちを英国に返さなければならないと決定。母親の嘆願は3ヶ月後に却下され、法廷によって返還命令が下された。


ハルトン氏の元妻がそれを拒否し続けると、「間接強制」の命令が実行された。ハーグ条約において返還のプロセスにある義務的な一部となっている「間接強制」は、連れ去った者に対しもう片方の親に罰金を支払うこと(通常は子ども1人に対し1日¥5,000)が求められる。ハルトン氏は、生活保護を受けているという理由から、母親からは一度も支払いを受けていないと言う。


彼が子どもたちを最後に見てから2年が経ち―子どもたちの年齢は現在それぞれ、12、10、7である―ハルトン氏は次なるステップ、直接執行に踏み切ることにした。これは昨年の11月29日および12月1日の二度に渡って行われた。


職員たちとソーシャルワーカーは返還命令の実行に失敗。しかしながら、ハルトン氏が数日後、子どもたちをUSJに1日のみ連れて行くということを、なんとか説得することに成功した。彼によると「子どもたちと時間を過ごせるなんて素晴らしいことです」とのことだった。


子どもたちと別れを告げる前、近くにあった子どもたちのお気に入りのイタリアンのチェーン店で、4人は特別な時を過ごした。


「夕食は想い出に溢れていて、最高でしたね」とポールは思い返す。しかしまた、「一歩一歩別れの時が近付いているのだということも感じていました」とも話す。


ハルトン氏は、彼は1日を終えた後、日本と英国両者の法的支援があったことから、子どもたちを手放さないようにと考えた。しかし「だからと言って子どもたちはどうなるんです?」と彼は問い掛けた。「無理矢理なことは出来ません。母親から無理矢理引き剥がし、世界を上下逆転させてしまうことなど…」と話す。


ハルトン氏はこの訪問から、状況は僅かに好転したと言う。スカイプでの面談が開始され、日本にいる子どもたちへの贈り物やカードなどはしっかりと届いているようだ。しかし、状況は未だ脆く、彼にコントロール出来るような状態ではない。彼と元妻は子どもたちとの連絡方法に関し長期的目線で交渉することになっているが、今のところ進歩はしていない。


「現在の状況に辿り着いてから、子どもたちは自分なしで生きていくのかと思うと怖くなったんです」とハルトン氏は語る。「いつか私や子どもたちがお互いを訪問出来ることについて、元妻が同意してくれることに期待しています。少なくとも年に数週間ほど、父親として子どもたちの成長や学びを手助け出来るようになればいいなと」


「3人の子どもたちの子ども時代を見られないと思うと、これはもう最悪な現実です」と彼は言う。「次に彼らと面会を許されるのは、子どもたちが母親から自由になる年齢になり、自分たちで私に会うことを望んでくれたときになります。恐らくすでに大人になって、キャリアを積み、家族を築いている可能性もあるかもしれません。またお互いを知ればいいだけの話ですが、普通であればそうなるほど親しくなることはありません」


「彼らは残りの人生日本に残るので、まだ見ぬ孫たちもきっと私を知らないまま遠くの国で育つことになるのでしょう」とハルトン氏は語る。「これを考えると毎日怖くて仕方ありませんが、どうしても消えてくれない考えなのです」


ハミルトン氏の父親リチャードは、親による子の剥奪は子どもたち自身や残された親を傷つけるが、子どもたちと関係のある他の人々にも深く影響すると言う。


「私と祖母は3人がいないのといるのでは何もかもが違うと気付き、他の家族も同じことを感じていると私は知っています」他の子どもたち、彼らの従兄弟などは、彼らがどこへ、何故行ってしまったのかを疑問に思っています。私たちは皆、喪失感を覚えています。子どもたちが無事でいることは分かっていますが、もう会えないのです。本当に彼らは幸せなのですか?」と彼は問い掛けた。


リチャード氏は、この状況は、間違いを正そうとする家族が無関心な職員と戦わなければならず、また、子どもたちに再び会えることに期待を寄せる中で大きな経済的負担をも抱えなければならないため、親による子どもの連れ去りの事例として最悪のものだと付け足した。


「私たちは息子のポールを経済的にも精神的にも支援していますが、連れ去った方を有利にするようなシステムとなっており、私たちはハーグ条約は高くついた時間の無駄だったと思うようになりました」



■引用元



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海外の反応


・父親の意思を無視して母親が子どもを連れて行ってしまうことがあるなんて、心が痛むわね。






・親が日本で出会ったか、海外で出会ったかによって大きく変わってくるんじゃなかな。私のお父さんはカリフォルニア出身だけど日本で結婚して、また両親ともに仲が良いよ。外国人の母親が結婚生活に辛さを覚えたら、やっぱり自分の国に帰りたいって思うのが当然なような気がするの。






・離婚したら子どもは片親を失うことになるからね。もし結婚した男性の方が外国人なら、奥さんの国に住んであげるのがベストだと思うな。






・自分の子どもに会えないこと以上の苦痛なんてないよね。






・私は子どもたちは何もない限り母親についていくのが一番だと思う。母親が麻薬中毒だったり虐待する傾向にない限りはね。






・子どもたちは父親と一緒に住みたくないって言ったんでしょ? だったらもう問題は無いと思うんだけど…。「もう父親なんかじゃない」「知りたくない」って言われたけど、それを「妻とその家族がコントロールした」? もしかしたら離婚にも何か理由があったのかもしれないし、父親ばかりが可哀想と思うには早すぎるかもしれないね。






・やっぱ日本では日本人が有利になっちゃうのかあ…。






・こういった事例がなくなっていくことを祈っているよ。子どもたちのために。






・一番良い方法は子どもたちに選ばせることだね。






・↑ まあ、そうすると洗脳っていう可能性が問題として出てくるから、中々難しいんじゃないかな。






・確かに離婚や母親が子どもを連れ去ったのには何かしら理由があるのかもしれないけど、だからと言って子どもを父親から引き離していい理由にはならないよね。






・母親はまずどうしてこんなことをしたんだろう? 批判するにはそれを知る必要があるな。






・こういうのを読むと、外国人の奥さんをもらうときはこういった場合の想定もしなきゃならないんだなって改めて思うよ。






・ずっと愛を与え続けていれば、子どもたちだってそんな酷いことを言ったりしなかったと思うんだよね。それまでの関係っていう部分も大きいんじゃないかな。そうすればこの記事で“洗脳”って言われているようなことも起きなかったと思う。






・別に人種差別をしているわけじゃないんでしょうけど…本気で子どもたちを愛しているとしたら、お父さんたちもちょっとは可哀想に見えてくるね。



ひとこと


お父さんかわいそうという声もありましたが、子供は母親と一緒がいいという意見が多かったです


しかし、日本における母子家庭は経済的に厳しい傾向がありますので、クックさんのケースのようにアメリカで結婚して日本に子供と戻ってきた場合に子供にとって長期的に恵まれた環境はどちらなのか?という疑問は残ります(クックさん方が無職の可能性もありますが、ハルトンさんのケースでは母親は無職だったようです)


離婚しないのが一番ですが、そうもいかないのが人間ですよね・・・




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